製薬企業の国際競争力が問われる時代へ

1990年代から2000年代前半にかけて欧米の製薬企業の相次ぐ合併により、ファイザー、サノフィ・アベンティス(現サノフィ)、グラクソスミスクライン、アストラゼネカなど世界を代表するメガファーマが誕生しました。日本国内においてもロシュが中外製薬を系列化するなど各社は日本市場での活動を強化し、中長期的な経営戦略を打ち出しています。

製薬企業の社員

国内の企業では元来海外に強みを発揮してきた山之内製薬と藤沢薬品が2005年に合併してアステラス製薬、三共と第一製薬の経営統合による第一三共の誕生など、2000年代に入り業界の再編が進んでいます。

国内の製薬企業が競争の激しい医薬品産業を生き残るためには、欧米の企業に引けをとらない国際的な競争力が求められます。世界市場を視野に入れた新薬の研究開発に必要な年月、費用も年々増加しています。1品目を上市するためには十数年から20年、数百億円以上の経営資源が必要なため、これに耐えうる経営規模、状態が確保できる製薬企業だけが国際競争力を持てるという時代になっているのです。

生産面では日本特有の流通の性質上、一企業が幅広い薬効分野にブランドを確立しようとするため、多品種少量生産の傾向が強く、その分だけ海外の企業に比べてコスト高となるというデメリットを抱えています。このように日本の製薬企業の国際競争力は不十分といわざるを得ず、今後どのような対処をするかが大きな課題となっています。

しかし、世界の売上上位にランクインしている製品には、国内の製薬企業の医薬品も少なくありません。消化性潰瘍治療薬(タケプロン:武田薬品)、子宮内膜症・前立腺治療薬(リュープリン:同上)、消化性潰瘍治療薬(パリエット:エーザイ)、アルツハイマー治療薬(アリセプト:同上)などは日本企業発のブロックバスターの代表です。

日本企業の欧米市場進出はライセンスアウトによるバルク輸出やロイヤリティ収入に始まり、近年はこれらのブロックバスターは共同販売、共同販売促進、自社単独での販売などに移行しています。日本企業の創薬力は規模という面では欧米のメガファーマに劣るものの一定の国際競争力は維持しているといえます。

今後はヒューマンゲノムや疾病関連タンパク質研究など、発展が著しい医学・薬学の技術を活かし、患者ニーズに応える新薬の研究開発により、医療の正しい発展と国民の健康を守る子を目指して、医薬品産業が発展することが期待されています。